日本の演出家、鈴木忠志（스즈키 타다시）氏が演出する舞台「リア王（리어왕）」が今秋韓国で公開される。2008年の舞台「エレクトラ」から５年ぶりの日韓合作作品となる。鈴木氏は1966年に劇団「早稲田小劇場」を立ち上げ実験的な演劇活動を繰り広げるなど、日本演劇史の代表的な担い手である。独自の俳優訓練法「スズキ・トレーニング・メソッド（스즈키 배우 훈련법）」は世界的にも高い評価を集めてきた。今回の韓国公演も、同メソッドを体得し鈴木氏の演劇論を理解する韓国の俳優を十分確保できたとの判断から企画に至った。韓国と日本の役者15人が出演する「リア王」は、10月9～10日にソウル・大学路のアルコ芸術劇場で上演される。鈴木氏は、病む人が多くても治療する人がいないこの世の中の話を劇で表現するのだという。「リア王」では家族という強い結びつきが崩壊する過程を繊細に描く。日本では富山県利賀芸術公園を活動拠点としており、世界各地から芸術家を迎えている。この利賀で日本や韓国、中国、台湾などアジアの演出家が参加する作品展を開く予定だ。来年からアジアの演劇教育機関とともに国際演劇教育キャンプも開催する。鈴木氏は70歳を超えた今も、演劇を通じた理想の実現に夢見る。より良い生き方を提示するという、揺るぎない信念を持っている。

抗日運動家・尹奉吉（ユン・ボンギル：윤봉길）の殉国記念碑（순국기념비）への「くい打ちテロ（말뚝 테러）」を行った日本人・鈴木信行（스즈키 노부유키）（47）に対し、韓国の裁判所は尹奉吉の遺族に1000万ウォン（約87万円）の慰謝料を支払うよう命じる判決を下した。ソウル中央地裁民事26部（イ・ジェウン裁判長：이재은판사）は10日、尹奉吉の親族（66）が鈴木を相手取って起こした損害賠償請求訴訟で「被告は原告に1000万ウォンを支払うように」と命じた。鈴木は昨年9月、石川県金沢市にある尹奉吉の殉国記念碑の前に「竹島は日本固有の領土（다케시마는 일본 고유의 영토）」と書いたくいを打ち込み、これを撮影して自分のブログに掲載した。これに対し「尹奉吉義士記念事業会（윤봉길의사　기념사업회）」の副会長を務める尹奉吉の親族が鈴木氏を相手取り、名誉毀損（きそん）を理由に損害賠償を求める訴訟を起こした。地裁は鈴木氏に対し訴状を送ったが、鈴木氏は裁判に出廷せず、答弁書も提出しなかったことから、民事訴訟法の規定に従い「被告が自白した」と見なした。だが、尹奉吉の遺族が実際に慰謝料を受け取れるかどうかは不透明だ。日本の裁判所にも訴訟を起こし、執行を命じる判決を受ける必要があるためである。なお、鈴木は、今月21日に行われる参議院議員選挙に立候補して選挙運動中である。

年間売上額が2兆1368億円に達する日本パチンコ最大手の「マルハン・グループ（마루한 그룹）」を率いる韓昌祐（ハン・チャンウ：한창우）氏（82）が9日、韓流テーマパーク（한류타운）の建設計画を発表した。韓会長は4年前に購入した大阪市内の土地（面積1万4000平方メートル）に、韓国の食べ物や美容、ファッション関連の商品を販売したり、文化的なイベントを行ったりできる施設を整備する方針を打ち出した。またK－POP歌手をはじめ韓流スターたちがイベントを行える多目的ホールも開設する計画だ。オープンは来年秋で、年間300万人の入場者を見込んでいる。韓会長は「東京には新大久保のようなコリア・タウンがあるが、大阪には韓流に関する施設がない。収益性よりも、韓流を根付かせるきっかけを作るため、韓流テーマパークを建設することを決めた」と語った。1945年に密航船で日本に渡った韓会長は、パチンコ事業で成功し巨万の富を得た。現在、総資産は34億ドル（約3400億円）に達し、米誌「フォーブス」が発表した世界長者番付の日本人版で8位にランクされている。韓会長は在日韓国人に対する差別の中でも成功できた秘訣について「他人よりも一生懸命働き、他人よりも信用を積み重ねてきた結果だ。急いで何かを始めようとするのではなく、正しいことにまず取り掛かるというのが私の人生哲学だ」と語った。韓会長は日本社会でダーティーな印象が強いパチンコ事業について「どの会社よりも透明性の高い会計システムを導入し、売り上げの1％以上を社会奉仕活動のために投資してきた。税務署を恐れない会社、大学生が入社したくなる会社を築いてきた」と説明。その上で「韓国ではパチンコに対するイメージがよくないが、日本では国民的レジャーとして定着している」と付け加えた。最近では事業の範囲を拡大させている。在日韓国人の実業家たちと共同で、仁川市の永宗島（영종도）に1兆ウォン（約885億円）規模の総合ビジネス・観光・レジャー施設の整備を進めている。また、カンボジアなど海外での金融ビジネスを展開している。さらに韓国で財団法人を設立し、奨学事業を行っている。

日中韓の各界の著名人で構成された「日中韓賢人会議」が3カ国共通漢字800字を選定し8日に発表した。3カ国間の歴史や領土をめぐる政治対立が深刻化されている中で共通漢字を策定することによりアジアの共有価値を拡散し、３カ国の未来世代の交流をより活性化しようとの認識からだ。この提案は３カ国政府の協議体である日韓中協力事務局を通じ各国に伝えられるようになっている。日本の日本経済新聞が韓国の中央日報、中國の新華社と共同主催しこの日北海道・爺湖町で開催した第8回賢人会議は、「未来を指向する日中韓協力」というテーマで熱を帯びた討論を行った。3カ国共通漢字の選定は３年前に韓国の提案により推進されていた。李御寧（イ・オリョン：이어녕）元文化部長官、京都大学、中国人民大学が中心となり、日本の教育漢字1006字と中国の常用漢字2500字のうち重なる漢字995個を抜き出し、これを韓国の基本漢字900字と対照して最終的に共通常用漢字800字を導き出した。賢人会議は「3カ国の若者が800字の漢字になじむことになればある程度相手の言語を理解できる知的基盤が設けられるだろう」と評価した。賢人会議は今年秋に中国で実務会議を開き、共通漢字の活用策などを話し合う計画だ。今回の会議は昨年9月に日本政府の尖閣諸島（中国名・釣魚島）国有化措置後、日中の最高位級が日本で顔を突き合わせたという点で注目を引いた。曽培炎元中国副首相は、「3カ国が紛争を行っている海洋部門で共同協力計画を制定すれば互いに海洋発展にもつながり、紛争解決にもつながるだろう。まずは容易な問題である海洋汚染解消のための問題からともに解決していくのはどうか」と提案した。

今回の事故が「7」という数字の呪いだといううわさが流れている。これは韓国時間の7月7日に、就航から7年目のボーイング777型機が、韓国人77人を乗せて事故を起こしたという事実に起因している。さらに、1993年に全羅南道海南郡で着陸進入中に墜落した事故や、2011年に貨物機が済州道沖の海上に墜落した事故、そして今回の事故と、アシアナ航空による大規模な事故は全て7月に発生したという事実も重なり、妙なうわさにつながっているのだ。このほか、今回の事故機の便名「OZ214」の数字を全て足せば7になる、「Landing（着陸）」のアルファベットが7文字である、といったごり押し的な話も広がっている。

7의저주：비행기 이름 보잉777、오늘 7월7일、비행기 운행된지7년、한국인승객77명、사망자 두명중 한명이 97년생 17살、승무원 16 명 1+6 =7、미국인 61명 6+1 =7