「やられたらやり返す！　倍返しだ」

今年、日本の放送界の最大ヒット作はＴＢＳドラマ「半沢直樹」である。銀行内部の暗闘、監督機関の矛盾に立ち向かう主人公・半沢の決めセリフは「やられたらやり返す！　倍返しだ」である。このセリフは「今年の流行語」に浮上している。このセリフが「週刊文春」最新号に大きく登場した。「韓国に“倍返し”だ！」だ。副題は「やっかいな隣人を黙らせる方法」。内容を要約すると、靖国神社の秋季例大祭に安倍晋三首相を参拝させ、100億円のロビー活動予算を使って「米国内の親韓派隔離」を推進し、韓国に輸出する部品に100％の関税を課して韓国経済を枯死させようという内容である。以前にはなかったこうした主張が週刊誌のトップに登場し、その広告チラシが首都圏や大都市の地下鉄を埋め尽くしている。新聞やテレビも同じだ。最近は韓国関連の悪いニュースがあれば意図的に膨らませ、巧妙に皮肉っているのを感じる。日本人は自然とそこに吸い込まれていく。いつからか日本社会全般に広まった反韓感情を煽っているのである。これを韓国では「保守右翼安倍政権のため」と言っているが、果たしてそれだけだろうか。保守右翼傾向で見ると、安倍第１期政権（2006年9月－2007年9月）当時はもっと強かった。教育基本法改正や憲法改正手続きを規定した国民投票法も強行処理した。しかし当時日本の国民は冷静だった。メディアも牽制していた。2013年8月の日本が当時と違うというのは確かであるが、韓国の行動も振り返る必要がある。今年2月の朴槿恵（パク・クネ）大統領就任式当時、安倍首相を正式招待するのがそれほど難しいことだったのか。当時、安倍首相が就任式に出席し、朴大統領と顔を合わせていれば、日韓関係はこうした状況になっただろうか。先を眺める戦略的な外交を果たして韓国はしているのだろうか。もう一つ。「日本？　とにかく叩け！」を繰り返す無分別な一部の韓国メディアの姿は、いくら良い見方をしようとしても度が過ぎる。事実に基づいた的確な批判でない無差別的な日本叩きは一般の日本国民を「反韓」にするだけである。